た-01 　ダイオキシン 史上最強の毒物と言われる化学物質。発ガン性、催奇性などがあり環境中では容易に減少しない。最近はゴミ焼却場など、身の回りの汚染が問題に。構造上塩素を含むので、塩化ビニルなどを燃やさないことで発生を防げる。

た-02 　待機電力 家電製品などで、スイッチを押せばすぐ使えるように、常時流れている微量の電力。待機電力が占める割合は、日本の全電力消費量の10％にもなるとも言われている。

た-03 　代替フロン オゾン層を破壊する特定フロンの代わりとして利用されている物質。しかし代替フロンには、二酸化炭素の数千倍から数万倍もの温暖化作用があるため、97年12月の地球温暖化防止京都会議で削減の対象となった。

た-04 　炭化水素 炭化水素とは、炭素と水素が結びついた可燃性の物質のこと。例えば、イソブタンやプロパンなどがある。炭化水素は、携帯用ガスコンロの燃料などに使われている。ノンフロン冷蔵庫は、炭化水素を使うので温室効果もなく、オゾン層を破壊することもない環境に優しい冷蔵庫である。世界最初のノンフロン冷蔵庫は、1992年にドイツのメーカーが開発したものである。炭化水素は、可燃性なので火事の危険があって、冷蔵庫の冷媒にするための工夫が大変だったようである。

た-05 　チーム・マイナス6％ 政府・環境省が地球温暖化対策のために立ち上げた、国民参加型プロジェクト。平成17年2月16日に発効された京都議定書において、日本が世界に約束した「温室効果ガス排出量6％の削減」という目標を実現するために作られた。このプロジェクトは、政府・企業・国民が力を合わせていくことで大きな効果を得ようとするコンセプトの基に作られている。そのため誰でも参加でき、チーム･マイナス6％webサイト（http://www.team-6.jp/）から登録できるようになっている。参加した国民にはチームナンバーが発行される。チームナンバー第1号は小泉総理。

た-06 　地球温暖化 二酸化炭素などの温室効果ガスによって、地球の温度が上昇していく現象。温暖化が続くと、南極や北極の氷が溶けて海面が上がったり、気候が変わって作物の収穫に被害が出るなど、さまざまな影響が予測されている。

た-07 　窒素酸化物（NOx） 物が燃える際、空気中の窒素が酸素と結合して発生する。自動車やコンビナートで化石燃料を高温燃焼させることによって生じる一酸化窒素と、それが酸化した二酸化窒素が主なもの。眼を刺激し、呼吸器系に影響をもたらすなど人体に有害なだけでなく、光化学スモッグの発生や酸性雨の原因にもなっている。

た-08 　低炭素社会 「低炭素社会」とは、地球温暖化の原因である二酸化炭素（CO2）など温室効果ガスの排出を、自然が吸収できる量以内に削減するため、低炭素エネルギーの導入などの環境配慮を徹底する社会システムのこと。福田首相は2008年6月に、日本の2050年までの長期目標として現状比で60％〜80％の削減を掲げ「世界に誇れるような低炭素社会の実現を目指す」と表明し、北海道洞爺湖サミットなどで低炭素社会への転換を世界に呼びかけた。

た-09 　ＴＤＩ Tolerable Daily Intake、耐容1日摂取量のこと。生涯にわたって毎日摂取し続けた場合でも、健康に悪影響を及ぼさないとされる安全な1日の摂取量を意味し、体重1kg当たり1日の量で表す。WHO(世界保健機関)や各国で科学的な知見に基づいて設定され、人の健康に対するダイオキシン類の影響を未然に防止するための重要な指標となっている。

た-10 　デポジット 預かり金払い戻し制度の略称。商品等の販売の際に預かり金(デポジット)を料金に上乗せしておき、消費者が小売店等に商品・残留物・容器を返却した(環境汚染が避けられた)場合に上乗せ分の預かり金を払い戻す制度のこと。消費者に経済的負担を負わせることによって、環境保全・資源回収を進めることを目標としている。廃棄物の増加が大きな問題となっている中、ゴミの減量や散乱防止、資源回収のために主に空き缶・空き瓶回収制度として検討されている。

た-11 　低排出ガス認定制度 低排出ガス車認定制度は、燃料の種類を問わず自動車排出ガスの低排出ガス性（クリーン度）を性能面から示す技術的指標（低公害車等排出ガス技術指針）により、自動車排出ガスがNOX、PMなどの有害物質の排出を最新規制値より25％、50％、75％低減している自動車をそれぞれに認定する制度。認定を受けた低排出ガス車には、排出ガス低減レベルを識別するステッカーの貼付により分かりやすい表示がなされている。また、平成15年9月26日から、低排出ガス認定制度が改正され、平成17年排出ガス基準に対応した低公害車の認定が行なわれている。

た-12 　天然ガスコージェネレーション 天然ガスコージェネレーションは、天然ガスを燃料としてガスタービンやガスエンジン、燃料電池などで発電し、そのときに発生する排熱を回収して、工業プロセスや冷暖房、給湯などに有効利用するシステム。エネルギーの利用場所に隣接して配置し、一次エネルギーである天然ガスから電気と熱の2つのエネルギーを効率よく取り出して供給することで、エネルギーを使う場所の用途に合わせた有効利用が可能となり、総合エネルギー効率を高め、CO2排出抑制にも貢献できる。

た-13 　天然ガス自動車 家庭で使っている都市ガス(天然ガス)を燃料とするクリーンエネルギー自動車。天然ガスは約20MPa(200kgf/cm2)に圧縮し、燃料タンク(ガス容器)に貯蔵。圧縮天然ガスを燃料とするためCNG(Compressed Natural Gas)自動車とも呼ぶ。世界的に最も普及しており、日本でもこのタイプの車両開発が進められている。

た-14 　都市緑地保全法（都市緑地法） その名のとおり都市の緑を保全するためにつくられ、緑の基本計画や緑地保全地区、緑化施設整備計画認定制度などについて定めた法律。現在では景観法の制定に伴い法律の名称が「都市緑地法」に改められ、都道府県への届出制により緑を保全する緑地保全地域制度や、敷地が大規模な建築物の新築･増築についてその敷地内の緑化を義務づける緑化地域制度などが整備された。緑地をただ現状のまま保全するのではなく、土地所有者などの合意を得ながら積極的に保全していく制度となっている。