ま-01 　マイ箸（持ち箸） 　「マイ箸」とは、自分用に持ち歩いて使う箸のことをいう。行政や企業、一般市民によってマイ箸の利用を広める運動・キャンペーンが各地で行われており、マイ箸を持つ事は、若者を中心に一種の流行になりつつある。マイ箸を持ち歩く事で、無駄に割り箸を使用する事がなくなり、割り箸の使用を自粛することで、原料となる木材を森林から伐採することもなくなる。実際に、日本国内で割り箸は年間約250億膳使われており、その約8割が輸入されている。このような世論を受けて、マイ箸の先駆けと言える「持ち箸運動」が起きた事もある。こうした経緯もあり、マイ箸の推進運動と割り箸の使用自粛はセットで進められている。また、環境省は、若者を対象に生活様式の変革などを勧める音楽ライブイベント「Re-Style LIVE」で、マイ箸の利用による割り箸削減などを呼びかけている。

ま-02 　マイバッグ（エコバッグ） 　「エコバッグ」とは、買い物の時などに当たり前のように使用しているレジ袋を無駄に使用せず、ごみを出さないために自分で持参する買い物バッグのことをいう。自分のバッグを持ち歩くことからエコバッグは、「マイバッグ」とも呼ばれている。もともと、エコバッグという言葉は、素材の選定など製造の段階から、使い終わった後のリサイクルに至るまで、環境に配慮しているバッグを指すことが多かった。しかし、マイバッグが市民に取り組みやすい環境対策として流行するにつれ、両者の区別が曖昧になりつつある。 　現在、日本で1年間に使用されるレジ袋は約300億枚にのぼり、原油約56リットルに相当する。しかしレジ袋は、最終的にはごみとして破棄されてしまうため、燃料・資源の無駄遣いとごみ増加へとつながってしまう。買い物時にバッグを持参してレジ袋をもらわなければ、レジ袋となる燃料の資源の削減・ごみを燃やす量が減れば、温室効果ガスの一つである二酸化炭素削減にもつながる。このように、エコバッグを持参することで環境負荷を減らそうという運動が広がっている。

ま-03 　マイバッグ運動 自分の買い物袋を持って買い物し、レジ袋を使わないようにする運動のこと。レジ袋の原料となる石油使用の軽減、ごみとして捨てられるレジ袋の減少、レジ袋を燃やす時に発生するCO2の削減などをはかる。最近ではレジ袋を有料にしたり、レジ袋を使用しなかった時にスタンプを押して、それがたまったら商品券と引き換えるなど、マイバッグ運動を支援する取り組みを展開するスーパーも増加。また、ペットボトルをリサイクルして作られたショッピングバッグや保冷ができるもの、おしゃれなデザインのものなど、さまざまなバッグが販売されている。

ま-04 　みどりの月間 「みどりの月間」（毎年4月15日〜5月14日）とは、毎年国民の祝日である「みどりの日」の「みどり」について、関心と理解を高め国民の造詣を深めるために実施されている。期間中には、国公立公園の無料開放や、みどりの式典、地方自治体などの協力によるみどりに関する各種行事などが全国で行われる。以前は「みどりの週間」だったが、2008年から「みどりの月間」となった。

ま-04 　みんなの自転車 東京都台東区の「みんなの自転車」は、誰もが無料で利用できる共有自転車のことを指す。台東区では、年間約8000台弱の自転車が廃棄処分され、その処分には区の税金が使われる。また、廃棄処分の方法は産業廃棄物問題にもつながっている。このような現状を打開するための構想が「みんなの自転車」なのである。

ま-05 　もったいない（MOTTAINAI） 「もったいない」は、その物が本来持つ価値が生かされずに、捨てられたり、使わずそのままにしたりして無駄になるのが惜しいこと。また、身に過ぎて恐れ多いことも表す。 2005年2月に、ケニアの環境副大臣でノーベル平和賞受賞者のワンガリ・マータイが来日した際にこの言葉を知り、世界に広め、環境保全の標語にしようと呼びかけたことから注目された。ワンガリ・マータイは資源を大切にして持続可能的に利用していくための考え方、リデュース（Reduce：削減）、リユース（Reuse：再利用）、リサイクル（Recycle：再生）の3Ｒをたった一語で表している「もったいない」という言葉に深い感銘を受けたという。そして、「もったいない＝MOTTAINAI」を世界共通の環境標語とすることで、環境に負担をかけない生き方を広めるべきであると主張。「もったいない」に代表される、物を大事にする日本の心が世界に広まり、環境にやさしい社会づくりや、地球温暖化などの環境問題の解決につながることが期待されている。

ま-06 　モントリオール議定書 1987年9月にカナダのモントリオールで開かれた外交官会議。ウィーン条約(85年に採択され、オゾン層の保護対策や研究、国際協力が盛り込まれた)の具体的な方針が決められた。オゾン層に強く影響を及ぼす5種のフロンと3種のハロンを規制の対象にして、特定フロンについては98年までに消費量を半減することが決められた。しかしその後このペースではオゾン層破壊を改善できないとされ、2000年までに特定フロンを全廃するというヘルシンキ条約が89年5月に採択されている。