あ-01 　アースデイ アメリカの市民団体によって始められた、環境への関心を行動で表現する日。毎年4月22日がアースデイと決められ、環境について考えるイベントが世界中で行われる。日本に歩行者天国ができたのもアースデイがきっかけ。

あ-02 　愛知万博 2005年3月25日から9月25日まで「新しい地球創造：自然の叡智」をテーマに開催予定の博覧会。市民参加による「愛知万博検討会議(海上地区を中心として)」の場での議論が続けられている。 ＜出典＞環境goo　http://eco.goo.ne.jp/

あ-03 　アイドリング（idling） 機械(特に自動車)のエンジンを空転させることで、ここでは自動車の停止時にエンジンをかけたままにすることを指す。ガソリンなどの資源の浪費、排気ガスによる環境汚染などが環境に悪影響を及ぼすとして問題視されており、調査が進められている。

あ-04 　ＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル） IPCC:Intergovernmental Panel on Climate Change 各国の専門家の集まりによる、地球の温暖化問題について議論を行う公式の場。世界気象機関(WMO)及び国連環境計画(UNEP)によって1988年11月に設置された。温暖化に関する科学的な知見の評価、温暖化の環境的・社会経済的影響の評価、今後の温暖化対策のあり方、の3つの課題について現状分析と将来予測を行い、報告する。

あ-05 　アスベスト アスベストは、「消すことができない」あるいは「永遠不滅の」という意味のギリシャ語に由来している。石綿（いしわた、あるいはせきめん）とも呼ばれ、綿のように柔らかな天然の鉱物繊維の一種で、山から噴き出た溶岩が水で冷やされるとき、特殊な条件のもとで、アスベストの結晶が繊維状に成長する。アスベストは単一の鉱物ではなく、6種類のアスベストが知られており、白石綿（クリソタイル）以外は現在使用が禁止されている。　　参考／アスベスト根絶ネット　 http://www.jca.apc.org/asnet/

あ-06 　ＥＭ（Effective Micro-organisms） 「有効微生物群」の頭文字をとった略語で、琉球大学の比嘉照夫教授によって開発された微生物資材(液状)を指す。比嘉教授によると「光合成細菌、乳酸菌、酵母菌、放線菌など10属80種類以上の微生物を特殊な技法により同液中に共存させており、これらの微生物によって作り出された各種の酵素、生理活性物質、ビタミン等が、植物の生長に直接的あるいは間接的にプラスの影響を与えている」といわれている。

あ-07 　ＥＭボカシ EM(有用微生物群)と生ごみを発酵させたもの。米ぬかや油かすなどの有機質肥料に、土やもみがらなどを混ぜて肥料分を薄め、さらに発酵させた肥料のことを農業用語でボカシ肥といい、有機肥料の成分をやわらげる効果がある。さまざまな種類のEMボカシが発売されており、EM専用バケツもある。

あ-08 　ＥV Electric Vehicleの略で、日本語では電気自動車を指す。鉛電池やニッケル水素電池、リチウムイオン電池などのバッテリーをエネルギー源とし、電動機（モーターなど）を動力として走行するため、ガソリン車のような排出ガスがなく、大気汚染や温暖化を防止する次世代のクルマとして注目を集めている。発電所で電気を起こす際には二酸化炭素が発生するため、厳密な意味では排出ガスがゼロと言い切ることはできないが、現状のガソリン車に比べれば環境負荷の点でメリットが多く、枯渇が懸念される化石燃料（ガソリン）からのシフトという意味でも期待がかかる。

あ-09 　一般廃棄物 産業廃棄物以外の廃棄物をいい、住民の日常生活に伴って排出されるごみ、し尿、粗大ごみなどのこと。一般廃棄物は、家庭から排出される家庭系廃棄物と、商店、事務所、工場などから排出される事業系一般廃棄物の2種類に分けられる。近年、一般廃棄物の増加により焼却や埋め立て能力を超えてしまっている自治体も増え始めている。

あ-10 　遺伝子組換え作物 遺伝子(DNA)の中に人為的に他のDNAを組み込み、自然状態では存在しない新しい性質を付加した作物。主要特許のほとんどを持つ欧米での開発･市場化が進み、国内でも厚生省が輸入を許可して以来、直接的･間接的に食卓にのぼるようになった。国際的には、輸出入に関して米国と欧州連合(EU)の間で意見が分かれ、生物多様性条約に基づく規制協定となる「バイオ安全議定書」の採択は見送られている。

あ-11 　ウォームビズ（WARM BIZ） 　「ウォームビズ（WARM BIZ）」とは、秋・冬にオフィスの暖房の温度を20度に設定し、過度に暖房機器に頼らず、寒い時は厚着をするビジネススタイルのことをいう。温度を1度下げるだけで、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスの排出を削減し、地球温暖化を防止するため、環境省は「チーム・マイナス6%」活動の一環として呼びかけている。 　暖房時の室温を20度にすることを奨励している財団法人省エネルギーセンターによると、外気温度7度の時にエアコンの暖房設定温度を21度から20度にすると、年間のCO2削減量は約25.7kgになる。これは、夏に冷房設定温度を27度から28度にする場合に比べて数倍の削減効果があるとされ、ウォームビズの効果の高さがわかる。また、ウォームビズは、省エネ効率の良い空調や電気製品の使用など、冬の暖房に頼りすぎないワークスタイルづくりに貢献する製品や技術、サービスを推奨している。多くの企業や団体が、ウォームビズを通して暖房に頼りすぎない冬のワークスタイルづくりに取り組んでいる。

あ-12 　エコキュート 環境を考え開発されたヒートポンプ式の家庭用給油システムのこと。「エコキュート」という名称は商品名ではなく、電力会社や給湯機メーカーが「自然冷媒ヒートポンプ式電気給湯機」を総称する愛称として使っているので、さまざまなメーカー商品についている。この「エコキュート」は、世界初の家庭用自然冷媒（CO2）給湯機で、東京電力がデンソーと電力中央研究所とともに開発し、それを受けて各メーカーが開発・販売を進めている。なお、省エネ効果の高い給湯機として国から補助金交付対象に認定されており、導入費の一部について補助金が受けられる。

あ-13 　エコクッキング 環境に配慮した料理のことをいう。米のとぎ汁は多くの人が流しに捨てているが、植木の肥料として利用でき、大根の葉やスイカの皮も工夫次第でおいしく調理できる。鍋からはみ出さないようコンロの火加減を調整することで、ガス使用量を抑制できる。環境負荷を低減できると同時に、家計にも嬉しい取り組みと言える。 ＜出典＞環境goo　http://eco.goo.ne.jp/

あ-14 　エコ検定（正式名称：環境社会検定試験） 「エコ検定」とは、環境に対する幅広い知識を持ち、社会の中で率先して環境問題に取り組む人づくりと、環境と経済を両立させた「持続可能な社会」を目指していくための検定である。「エコ検定」は、2006年度から東京商工会議所が主催している。マークシート方式による選択問題で、制限時間は2時間。100点満点中70点以上で合格となる。出題問題は、東京商工会議所の公式テキストからの基礎知識と、それを活かした応用力が試される。それに加え、最近の時事問題などについて環境・社会白書など幅広い内容から出題される。「エコ検定」を取得すると、企業では社会的責任（CSR）への対応や環境ビジネスの展開に向けての知識を活用できるようになる。さらに、ISO取得後の継続学習の一環として、社員の意識改革や自己啓発にもつながる。取得者間の連携やそれによる環境活動の促進に期待が寄せられている。

あ-15 　エコツーリズム その土地特有の自然や生活文化、歴史などとの触れ合いを通し、「観光」という手段を用いて、自然環境の保全と同時に、地域活動や地域経済の活性化を実現するという「エコロジカルなツーリズム」の概念。現在は自然保護と観光、そして地域への経済還元を同時に成立させる、新しい自然環境保護のやり方、新しい観光のやり方として、世界的に注目されている。

あ-16 　エコハウス 「エコハウス」とは、デザインから材料や工法の選定、工事、エネルギー利用や住み方など全ての点で環境負荷を減らすことを目指した住宅のこと。環境共生住宅やエコ住宅、省エネ住宅とも呼ばれ、欧州で1970年代から普及が進み、近年は日本でもエコハウスを建てる人が増えている。エコハウスの要件としては、自然への負荷軽減、人や生物の健康を害さない、再生可能エネルギーの利用、地域への配慮、省設備化、解体時の廃棄物削減などがある。

あ-17 　エコプロダクツ 素材や設計、生産、使用後の廃棄に至る、ライフサイクルの各過程での環境負荷の低減に配慮した製品・サービスの総称。日用品、自動車、家庭用の分散型電源まで、幅広い商品を対象としている。最近ではエコプロダクツ商品の種類も増え、当初に比べると、リーズナブル感も出始めている。環境省によると、OECD（経済協力開発機構）の分類に基いて「環境負荷低減技術及び製品」、「省エネ型家電製品」、「低排出・低燃費型自動車」、「エコマーク付き文具」を集計すると、その市場規模は2000年で1.7兆円、2025年で14.7兆円と推計されている。

あ-18 　エコマーク 1989年から環境庁の指導のもとに(財)日本環境協会が行っている、環境保全に役立つと認められた商品に付けられているマーク。こうしたエコラベル事業はドイツで発祥し、カナダ、北欧諸国、フランス、韓国など各国で導入されているほか、EUでも始められている。

あ-19 　エコ･ミュージアム（ecology museum） フランスのアンリ･リビエールが、「行政と地域住民が一体となって、地域の生活、自然、社会環境の発達過程を歴史的に探究し、自然および文化遺産を地域において保存･育成･展示することを通し、地域振興に寄与するもの」として、1971年に提唱した概念。リビエールは、「エコ･ミュージアムは行政と地域住民が共同で構想し、活用するものであり、行政は資金･資材･施設･技術等を用意し、地域住民はアイデア・知能・ビジョン等を提供する形が望ましい」としている。

あ-20 　エコロジ−ビル 環境配慮型建物。特長は、省エネルギー･省資源対策を十分に施していること。大幅な廃棄物削減を可能としていること、長寿命化･エコマテリアルを積極的に利用していること、居住者･利用者の健康を意識した環境配慮をしていることが挙げられます。省エネなどは光熱費のコストダウンにつながるため、長期的に見ればビル経営にプラスの働きをするといえます。

あ-21 　エコロジカル･デザイン 環境に配慮したデザインのことをいう。完成した製品や建築物の外観･機能面での配慮だけでなく、製造段階で使用するエネルギーや水、廃棄物量の最小化や、使用後にリサイクルしやすいこと、最終的な廃棄物の削減なども考慮する。エコロジカル･デザインの提唱者で第一人者の建築家、シム･ヴァンダーリン氏は自然の仕組みに沿ったデザインと位置づけている。

あ-22 　ＮＧＯ（nongovernmental organization） 非政府組織。政府間の協定によらずに創立された、民間の国際協力機構。環境問題に関する様々な問題を解決するために活動する組織・団体を環境NGOと呼ぶ。

あ-23 　ＮＰＯ（nonprofit organization） 特定非営利活動促進法(NPO法)によって法人化が認められた組織。政府や私企業とは独立した存在として、市民・民間の支援のもとで社会的な公益活動を行う非営利目的団体の総称としても使われ、NGOもここに含まれる。

あ-24 　FSC認証 FSCとは、Forest Stewardship Council（森林管理協議会）の略称で、森林及び林産物の認証機関の評価・認定・監督を行なう非営利の国際組織として、1993年にメキシコにおいて設立された。世界各地で行われている過度な森林伐採を食い止め、森林を適切に管理して持続可能な森林を保持することが目的。森林管理を改善して、森林にダメージを与えることなく森林資源を活用するため、過度の伐採を防ぐさまざまな規定が定められている。申請を希望する者は、規定を順守しているかチェックされてから認定を受ける仕組みになっている。

あ-25 　エルニーニョ（El Nino） 南米のエクアドルからペルー沖で、毎年12月〜3月頃に起こる海水温度の上昇が、数年に一度異常に高くなる現象。もとは、クリスマスの頃に海水温度が高くなる現象に名付けられた、スペイン語で「神の子」という意味の言葉。広範囲にわたる水温の異常上昇は、大気の流れを変え、世界各地に高温や低温、多雨や小雨などの異常気象をもたらすと考えられている。水温の高い状態は半年から1年以上も続くことがあり、遠く離れた地域にまで異常気象を引き起こすことがある。また、これとは反対に海水温度が平年よりも低くなる現象をラニーニャ(「女の子」の意味)という。

か-26 　オール電化住宅 ガスを使用しないため、クリーンで安全性や操作性に優れており、高気密・高断熱住宅との組み合わせにより無駄なく経済的に電気を使用することが出きるという面から省エネルギー効果、CO2の発生を抑える効果もある注目の住まい。例えばクッキングヒーターは、鍋そのものだけを発熱させるため、熱効率が高くカロリーロスを最小限に抑えている。

あ-27 　オゾンホール 太陽からの有害な紫外線を吸収する役割を果たしているオゾン層の、オゾン濃度が極端に薄くなった部分。特に北極・南極に出現している。フロンガスなどによりオゾン層が壊されることで、健康や環境に悪影響がある。

あ-28 　温室効果ガス 代表的なものは、二酸化炭素(CO2)、メタン(CH4)、亜酸化窒素(N2O)、対流圏オゾン(O3)、クロロフルオロカーボン(フロン：CFC)の5つ。地表面から放射された赤外線の一部を吸収し、地表を適度な温度に保っている。